某大学教授による「夫婦関係満足度」なるものの研究結果によると、夫の労働時間が減って月収が10万円減った場合、
夫婦の平日の会話時間を16分増やすと、月収が10万円増えるのと同じ満足度を得る、とのこと。
なんだかよく分りませんが、アンケート結果を統計分析で定量化し、何らかの数式で導かれた結果がこれだそうです。
他に同じ効果を得るためには、夫の育児分担割合を３％増やす(３％増やすって具体的に何するの？)、預貯金・
有価証券を130万円増やす(月収が減っているのだから、株でもするか、博打でもするか？)といいそうです。
月収1000万の家庭が990万になったところでどうということも無いでしょうが、 月収30万が20万になると相当に痛い。その当りは某教授も織込み済ですが、 調査結果はただの机上の論理としか思えませんね。分析したらそうなった、というだけのもの。
結婚生活シミュレーションゲームの世界ならこれでいいかもしれませんが、 現実の生活では到底役に立たないでしょうね。仮に、ウチで月収が10万円減ったら、 会話時間の増加は16分どころでは済まない。嫁の小言と、こんなんで将来どうすんねん、という対策の話合いになる。 そんな話合いをしたところで、満足を得られるものではないのは目に見えています(笑)。
なお、某教授によると、この結果はワークシェアリング推進の必要性を意味している、とのこと。 月収が10万円減っても、将来にわたって生活が立ちゆく人に限れば、そういえなくも無いでしょうが、 現実にそんな人がどれだけいるのでしょうね。
ここはひとつ、実証実験をしてみたらどうでしょう。もちろん、教授が率先して。ウチは頼まれても参加しませんが (^^;
毎日インタラクティブ
仕事と家庭の両立：夫の収入１０万円減ったら…
平日の会話１６分増で妻の満足度同じ
◇家庭との両立で就労時間短縮、夫の収入１０万円減ったら どうやって補う？－－ シカゴ大教授調査
仕事と家庭の両立（ワーク・ライフ・バランス）のために夫が就労時間を短縮し収入が月１０万円減ると、 妻の「夫婦関係満足度」は低下するが、それはどのように補えるか－－。シカゴ大社会学部教授の山口一男・ 経済産業研究所客員研究員が、ワーク・ライフ・バランスと夫婦関係満足度の関連を分析した。すると、 「平日の夫婦の会話時間を１６分増やすこと」は妻にとって夫の収入が１０万円増えるのと同じで、 それが対策の一つになるとの結果になった。【望月麻紀】
この分析は、財団法人家計経済研究所の「消費生活に関するパネル調査」を基にした。 パネル調査は初回の９３年当時に２４～３４歳だった女性らに対し、家計や資産、夫婦関係の満足度、家事・ 育児や仕事などの時間を継続的に尋ねたもの。山口教授は０１年までのデータを使い、 妻の夫婦関係満足度に影響する要因とその度合いを調べた。
マイナスの影響度が最も大きいのは結婚継続年数で、結婚期間が長くなるほど、 満足度が低下することが分かった。
これに対し、プラスの影響度が最も大きいのは、山口教授が独自に、休日の「くつろぎ」「家事・育児」 「趣味・娯楽・スポーツ」と、平日の「食事」「くつろぎ」の計５活動で構成されるとした夫婦の「共有主要生活活動数」。 この活動が増えれば、満足度が高まるという結果が出た。
山口教授はまた、夫婦関係の満足度と各要因との関係について、数式モデルを作成。ワーク・ライフ・ バランスのために夫の就業時間が短縮して、月収１０万円が減った場合に、 妻の夫婦関係満足度の低下分をどう補えるかをはじき出した。
結果は、（１）夫婦の平日会話時間を１日あたり平均で１６分増やす（２） 休日に妻が夫と大切に過ごしていると思う生活時間を１日あたり平均で５４分増やす（３）夫の育児分担割合を３％ 増加させる（４）世帯の預貯金・有価証券を約１３０万円増やす－－などだった。
山口教授は「月１０万円の多寡は家庭によって異なるため、あくまでも統計上の平均的な結果」と付言。 その上で「結果はワークシェアリング推進の必要性を意味している」と説明している。
なお、妻の夫婦関係満足度は第１子出生時に大きく低下するものの、第２子以降は影響が見られなかった。 同時に第１子出生時の満足度の低下は、有業の妻よりも専業主婦の方が大きかったという。
毎日新聞 2007年5月9日 東京朝刊
